環境対応に向けてケミカルを見直しされている方必見!ケミカルを使いながら脱炭素社会へ貢献!?

環境対応に向けてケミカルを見直しされている方必見!ケミカルを使いながら脱炭素社会へ貢献!?

01:脱炭素社会へ貢献!イチネンケミカルズの新ブランド「Green JIP」のご紹介
昨今では、省エネ機器の導入やLED照明へのシフト、空調効率の向上等、各企業様で環境問題に対し様々な取り組みをされておりますが、ケミカル製品を見直すことでもCO₂削減に貢献できます。

イチネンケミカルズでは、「地球への思いやりを」をスローガンとして、環境に配慮したものづくりを目指した新ブランド「Green JIP」を展開しております。
今回はその中から、2つの製品をご紹介いたします。





02:パーツクリーナーでもCO₂排出量の削減が可能!

2020年10月に政府が宣言された「カーボンニュートラル」は、2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにすることを目標として掲げられました。

ここで言う「排出を全体としてゼロ」というのは、二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの「排出量」から、植林、森林管理などによる「吸収量」 を差し引いて、合計を実質的にゼロにすることを意味しています。カーボンニュートラルの達成のためには、温室効果ガスの排出量の削減並びに吸収作用の保全及び強化をする必要があります。

そこで、イチネンケミカルズは、主力製品であるパーツクリーナーで環境対応品を開発することで、カーボンニュートラルに貢献ができると着目しました。パーツクリーナーは、2021年当時で年間2,900万本の市場があると言われており、ほとんど全ての製品が石油系原料が使用されております。皆様におかれましても、金属部品や金型、工具の防錆油や加工油の洗浄、機械設備のメンテナンス時にグリース落としとしてパーツクリーナーをお使いではないでしょうか。

イチネンケミカルズの「植物性パーツクリーナー」は洗浄成分に植物由来の原料を100%使用した環境配慮型の洗浄剤です。

バイオマス由来の植物性パーツクリーナーを使用することで、なんと一般的な石油系原料のパーツクリーナーよりもCO₂排出量を約1/3に抑えることが出来ます(当社比較)


つまり、植物性パーツクリーナーに置き換えることで、従来の通りお使い頂くだけでCO₂排出量の削減に貢献できてしまうのです。


  


03:消防法対策!安全性が高い第4類第二石油類!


植物性パーツクリーナーは消防法上の第4類第二石油類のため、一般的な第一石油類の洗浄剤よりも引火点が高く、安全にお使い頂けます。

その他、イチネンケミカルズは消防法上の非危険物(引火性が無い)「不燃性パーツクリーナー」や遅乾性の第二石油類「2Bクリーナー」をラインナップしております。
※テキストリンクより、カタログをダウンロード頂けます(外部リンクへ移動します)


     

04:食品業界・製袋業界様必見!付加価値の高いコンタミ対策をご紹介


ヒートシール検査剤は主に食品工場様や製袋工場様で、シール品質の管理基準の一つとして、袋が完全密封されているか、ピンホール等の不良がないかを検査する際にご使用されております。

しかし、従来のヒートシール検査剤は、鉱物油をベースにした製品が主流ですが、臭いがきつかったり、シール部のフィルムを溶解してしまうことで正確な検査ができないケースがあるという課題がありました。

そこで、イチネンケミカルズはバイオマス由来の原料を使用した「ヒートシールチェッカーバイオ」を開発しました。これにより、鉱油ベースの製品と比較すると、100mLあたり約160gのCO₂削減が可能となりました(当社比較)


  

05:食品・食品添加物由来の原料を採用!
さらに、ヒートシールチェッカーバイオは、食品・食品添加物を原料としているため、低臭でありフィルムに影響をほぼ与えずに検査が可能です。また、食品衛生法に適合しているため、衛生証明のエビデンスとしてもご活用頂けます。さらに、浸透性にも優れており、ミクロン単位の不良も検査できます。

その他、イチネンケミカルズ
では、飲料パックやアルミ包材のシール部の検査に特化したヒートシールチェッカー高浸透」をラインナップしております。ただし、こちらは鉱物油ベースとなります。
※テキストリンクより、カタログをダウンロード頂けます(外部リンクへ移動します)


 

06:今回のまとめ
今回は、環境対策をご検討、すでに取り組まれている方へ向けてバイオマス由来の製品をご紹介しました。どちらの製品も従来品よりもCO₂排出量の大幅な削減を実現しましたが、ここでご検討される際の大きなポイントをお伝えします。

それは、現在のご使用量によって得られる効果が大きく左右される点です。極端な例としては、年間で数本ご使用されている企業様にとっては、ランニングコストのみが高くなってしまう可能性があるということです。

環境問題に対する様々なお取組みの一環として、ケミカルの見直しはいかがでしょうか。

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